トップデータの出典と読み方
データの出典と読み方
使っている統計と、数字を読むときの注意をまとめました。
このサイトの数字の読み方
- 業界や職種の数字は全体の平均で、個別の会社や個人に当てはまるとは限りません。
- 見通しは推計で、将来を保証するものではありません。
- 給与の伸びは、物価の上昇を差し引いた「実質」を主に出し、差し引く前の「名目」も並べています。
- 就業者が10万人未満の業界は誤差が大きいため、成長指数の順位から外して「参考」として別枠に出しています。
- 求人倍率は、1か月だけの値（単月）と1年度の平均を分けて載せています。職業の分け方が令和5年4月分から変わったため、過去の推移は新旧をつなげていません。
- 会社情報は確認できた事実だけを載せ、確認できない項目は「未公表／要確認」と書きます。
統計の出典を見る
- 総務省統計局 労働力調査（基本集計）長期時系列表5-1 主な産業別就業者数【第12・13回改定日本標準産業分類】年平均（2026-01-30更新）（2015-2025）
- 厚生労働省 毎月勤労統計調査 年分結果確報 第1表 月間現金給与額（平成27年・令和元年はPDF概況の統計表、令和2〜7年はExcel）（2015,2019,2020-2025）
- JILPT 2023年度版 労働力需給の推計（速報）付表3-1・3-3 産業別就業者数（資料シリーズNo.284）（推計2025/2030/2035/2040（実績2022））
- 厚生労働省 一般職業紹介状況（令和8年3月分及び令和7年度分）参考統計表6 職業別（常用・パート含む）（2026年3月）
- 厚生労働省 賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 第1表 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）（2022,2024,2025）
- 総務省統計局 消費者物価指数（2020年基準）全国 長期時系列 年平均「持家の帰属家賃を除く総合」「総合」（2015-2025（取得 2026-11-07））
- 厚生労働省 毎月勤労統計調査 全国調査 長期時系列表 表番号7 現金給与総額 指数及び増減率－就業形態計（５人以上）（2015-2025年平均、2020年=100（取得 2026-11-07））
- 厚生労働省 一般職業紹介状況 長期時系列 表番号21 職業別労働市場関係指標（実数）（平成21年改定）（令和4年4月～） 第21表-6・7（2022年度-2025年度の年度平均、単月は2026-09（取得 2026-11-07））
- 厚生労働省 一般職業紹介状況 長期時系列 表番号21 職業別労働市場関係指標（実数）（平成23年改定）（平成24年3月～）第21表-7【旧様式】（2015年度-2022年度の年度平均（取得 2026-11-07））
- 厚生労働省 令和6年雇用動向調査結果の概況 表4-2（12ページ）（2024年）
- 厚生労働省 毎月勤労統計調査 令和7年分結果確報 第2表（事業所規模5人以上・就業形態計・月間）（2025年）
- 厚生労働省 業種別死傷年千人率（休業4日以上）の推移 平成24年〜令和7年（2025年（令和7年））
- 東京労働局 東京の一般職業紹介状況（令和8年9月分）（2026年9月）
- 国土交通省 技術検定制度
各統計を加工して作成。データ更新 2026-11-07、追加分の確認日 2026-11-07。
データの注意を見る
- 就業者数は2020年国勢調査基準の時系列接続用数値（2015〜2021年は遡及補正値）。2016年1月から第13回改定産業分類。
- 「農業，林業」「漁業」「鉱業」等は大分類の列をそのまま採用。分類不能の産業は除外。
- 毎勤の「飲食サービス業等」は宿泊業，飲食サービス業、「その他のサービス業」はサービス業（他に分類されないもの）に対応。パートを含む就業形態計のため短時間労働者の多い産業は低く出る。
- JILPT推計の産業区分は労働力調査の大分類と一致しない（例: 農林水産業・鉱業・建設業・金融保険・不動産業は複数大分類の合算）。projection.categoryが同じ産業は同じ数値を共有している。学術研究・複合サービス・サービス業(他に分類されない)・公務はJILPT側に対応区分が無く null。
- データ分析職・保育士単独・薬剤師単独は職業別統計で独立区分が無い（保育士は社会福祉専門職、薬剤師は医師等と合算）。
- 職業別年収は賃金構造基本統計調査の一般労働者（短時間労働者を除く）・男女計・企業規模計（10人以上）。年収は公表値（千円）から きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額 で算出（万円・小数1桁）。最新は令和7年(2025)調査（2026-03-24公表）があったため2025も収録。
- 年収の職種区分は1つの小分類を当てた近似値（income_category参照）。例: ITエンジニア=ソフトウェア作成者、施工管理=建築技術者（土木技術者は別区分）、医師等=医師のみ、医療技術者=臨床検査技師、福祉専門職=保育士、営業=その他の営業職業従事者、ドライバー=営業用貨物自動車運転者（大型車を除く）、整備士=自動車整備・修理従事者、デザイナー・写真・映像=デザイナー。求人倍率の区分（日本標準職業分類 中分類）とは範囲が一致しない。
- 物価は総務省 消費者物価指数の「持家の帰属家賃を除く総合」（2020年=100、年平均）。毎月勤労統計の実質賃金指数（表番号25-1）と同じ種類に合わせた。「総合」も cpi.annual_sogo に保存（2025年は総合111.9、持家除く114.0）。
- 賃金の伸び率は毎勤の賃金指数（現金給与総額・就業形態計・5人以上、2020年=100）で計算。実額は標本入替で段差があるため、水準の表示だけに使う。実質指数＝賃金指数÷物価指数×100（当サイトの計算で、公表の実質賃金指数そのものではない）。
- 賃金の実額（wage）の2016〜2018年は未収録。賃金指数（wage_index）は2015〜2025年がそろう。農業，林業・漁業・公務は毎勤の対象外のため null。
- 2020年はコロナの影響で宿泊・飲食などの給与が落ちた年で、2020年起点の伸びは大きめに出る業界がある。
- 職種の実質年収は暦年の物価指数で割った当サイトの計算。賃金構造基本統計調査は6月分の給与と前年の賞与を使うため、暦年の物価とは時点が少しずれる目安の値。
- 職業別有効求人倍率の単月値は2026年9月の原数値（年度平均ではない、季節性あり）。過去推移は別の項目 ratio_fy に年度平均で保存し、単月値と混ぜない。
- 職業別有効求人倍率の年度平均は分類が2つに分かれる。2022年度までは旧表（平成23年改定 厚生労働省職業分類）、2022年度からは現行表（平成21年改定 日本標準職業分類、令和4年4月まで遡及集計）。厚生労働省は令和5年4月分から分類を変更しており、新旧は区分の範囲が同じとは限らないためつなげない。2022年度は両方の値がある。
- 一般職業紹介状況には令和5年12月22日・令和6年3月29日の公表結果の訂正があり、取得した旧表（2024-03-29公開版）に全部反映済みかは未確認。
- 職業別年収の2020年（令和2年）は未収録（元ファイルは sources.chinkou.files に記載）。
会社情報の確認方法を見る
会社情報は各社の公式サイトの公表内容を手で確認し、項目ごとに元の資料へのリンクを付けています。確認日 2026-11-07。文章・ロゴ・写真は転載していません。